受験前に知っておきたいお金の話：同志社大学院の学費と充実した「奨学金制度」

院試専門オンライン予備校「志樹舎」が運営する「院試お役立ち記事」をご覧いただき、ありがとうございます。今回のテーマは「同志社大学大学院の学費と奨学金制度」です。

大学院への進学を考えるとき、研究内容や入試対策と同じくらい気になるのが「お金」の問題ではないでしょうか。特に私立大学院の場合、「2年間でどのくらい必要なのか」「奨学金を利用できるのか」と不安に感じる方も多いと思います。

同志社大学大学院では、研究科によって学費が異なります。また、大学独自の給付型奨学金、日本学生支援機構の奨学金など、大学院生が利用できる経済支援制度も用意されています。合格してから慌てて資金計画を考えるのではなく、受験前から必要な費用と利用できる制度を確認しておきましょう。

学費は研究科によって異なる

同志社大学大学院の学費は、すべての研究科で同じではありません。文系、理系、医生命科学系など、研究科によって必要な金額に差があります。

2026年度入学生の場合、博士課程前期課程・修士課程の第1年次にかかる費用は、神学研究科で83万4000円、法学研究科で84万円、文化情報学研究科で92万7000円、理工学研究科と生命医科学研究科で121万2000円、スポーツ健康科学研究科で95万5000円、心理学研究科で98万4000円などとなっています。

たとえば神学研究科の83万4000円と、理工学研究科・生命医科学研究科の121万2000円を比べると、第1年次だけでも37万8000円の差があります。そのため、「同志社大学大学院なら年間100万円程度」と一括りにして資金計画を立てるのではなく、自分が受験する研究科の金額を確認することが大切です。

また、ここで示した金額だけでなく、研究内容によっては書籍代、パソコン代、調査費、学会参加費、交通費などが必要になる場合もあります。実際の大学院生活では、学費以外の費用についても考えておきましょう。

入学金は初年度のみ、学内進学者には減額も

大学院の初年度に必要となる費用の中には、入学時だけ支払う入学金が含まれています。

同志社大学の卒業生や同志社大学大学院の修了生については、入学金が2分の1となる制度があります。同志社大学からそのまま大学院へ進学する方だけでなく、過去に同志社大学を卒業し、社会人経験を経て大学院へ戻る方も、該当条件を確認しておくとよいでしょう。

また、授業料と教育充実費については、年額を一度に納入するのではなく、原則として年額の2分の1ずつを春学期と秋学期に納入する仕組みとなっています。

特に社会人受験生の場合、年間の学費だけを見るのではなく、「いつ、いくら支払う必要があるのか」まで確認しておくと、資金計画を立てやすくなります。

給付型の「同志社大学大学院奨学金」

大学院進学にかかる経済的負担を軽減する方法として、まず確認しておきたいのが大学独自の奨学金制度です。

同志社大学大学院奨学金は返還を必要としない給付型の奨学金で、研究科によって異なりますが、年額31万円から43万円程度が支給されます。

貸与型奨学金の場合は修了後に返還する必要がありますが、給付型であれば原則として返還する必要がないため、利用できれば大学院生活の経済的な負担を大きく抑えられます。

ただし、奨学金にはそれぞれ応募資格や選考基準があります。大学院へ合格したからといって、希望者全員が必ず給付を受けられるわけではありません。募集時期についても事前に確認しておくことが重要です。

成績優秀者を対象とした特別奨学金もある

同志社大学には、成績優秀者などを対象とした特別奨学金もあります。

特別奨学金では、対象者に入学年度ごとの授業料相当額が給付される仕組みがあります。大学院で研究を続けるうえで、授業料相当額の支援を受けられることは大きなメリットです。

ただし、選考基準や対象となる学生、採用人数などは制度によって定められています。「成績が良ければ必ず受け取れる」というものではないため、最新の奨学金案内で条件を確認してください。

大学院入試では合格することが第一の目標になりがちですが、入学後の成績や研究活動が経済支援につながる可能性があることも知っておきましょう。

博士後期課程には若手研究者向けの支援も

修士課程だけでなく博士後期課程への進学まで考えている方は、博士課程向けの支援制度も確認しておきましょう。

博士後期課程若手研究者育成奨学金では、入学時34歳未満の博士後期課程学生など、所定の条件を満たす学生を対象として、年間学費相当額が給付される制度があります。

博士課程では研究期間が長くなりやすく、研究に専念する時間も必要になります。そのため、授業料だけでなく生活費や研究費をどのように確保するかが重要です。

博士課程への進学を考えている方は、大学独自の奨学金に加えて、博士人材向けの研究支援制度なども含めて情報を集めておくとよいでしょう。

日本学生支援機構の第一種・第二種奨学金

同志社大学独自の制度だけでなく、日本学生支援機構の奨学金を利用する方法もあります。

日本学生支援機構の第一種奨学金は無利子の貸与型奨学金です。博士課程前期課程・修士課程では月額5万円または8万8000円、博士課程後期課程では月額8万円または12万2000円から選択できる仕組みとなっています。

たとえば前期課程で月額8万8000円を12か月利用すると、年間では105万6000円になります。学費だけでなく、生活費を含めて進学資金を考えている方にとっては大きな支援となります。

一方で、第一種奨学金は給付ではなく貸与です。無利子であっても原則として修了後には返還が必要になります。第二種奨学金についても貸与型であり、こちらは利息が付く仕組みです。

「借りられる金額」だけを見るのではなく、修了後の返還額まで考えて利用額を決めることが大切です。

民間団体や地方公共団体の奨学金も確認しよう

大学や日本学生支援機構以外にも、民間の財団や地方公共団体などが大学院生を対象とした奨学金を募集している場合があります。

研究分野を限定したもの、出身地域や居住地域に条件があるもの、将来の研究者を対象としたものなど、制度によって条件はさまざまです。

こうした奨学金は募集人数が少なかったり、応募期間が短かったりすることもあります。そのため、大学院に入学してから探し始めるのではなく、受験準備の段階から情報を集めておくことをおすすめします。

また、複数の奨学金を利用できる場合でも、併給が認められているかどうかは制度ごとに異なります。応募前に条件を確認しましょう。

学費だけでなく「2年間で必要なお金」を計算する

修士課程への進学を検討している方は、1年間の授業料だけではなく、標準修業年限である2年間を通した資金計画を作ってみましょう。

学費に加えて、通学費、書籍・論文などの資料費、パソコンやソフトウェア、学会参加費、研究調査の交通費なども必要になる可能性があります。一人暮らしを始めるのであれば、家賃や引っ越し費用も考える必要があります。

社会人の場合は、仕事を続けるのか、勤務時間を減らすのか、休職するのかによって収入も変わります。「学費を払えるか」だけではなく、「大学院生活を2年間続けられるか」という視点で考えることが重要です。

まずは志望研究科の初年度納入金と2年目以降の学費を確認し、利用できそうな給付型奨学金、貸与型奨学金、自己資金を整理してみましょう。数字として書き出してみることで、大学院進学に必要な金額が具体的に見えてきます。

経済面も含めて早めに進学準備を始めよう

経済的な不安があるからといって、大学院進学を最初から諦める必要はありません。同志社大学大学院には、大学独自の給付型奨学金、日本学生支援機構の貸与型奨学金、博士課程向けの支援など、複数の制度があります。

一方で、奨学金には家計基準や成績基準、年齢などの条件が設けられている場合があり、募集期間もそれぞれ異なります。入学後に調べればよいと考えていると、申請時期を逃してしまう可能性もあります。

大学院入試では、研究計画書や筆記試験の準備だけでなく、入学後の生活まで見通しておくことが大切です。志望研究科が決まったら、「学費はいくらか」「いつ納入するのか」「どの奨学金を利用できる可能性があるのか」の3点を早めに確認しておきましょう。

この記事の内容は執筆時点の情報です。記載している2026年度の学費、奨学金の給付額・貸与月額、対象者、応募資格、募集時期、採用人数などは変更される場合があります。受験・進学を検討する際は、必ず同志社大学および各奨学金実施機関の公式サイトで最新情報をご確認ください。

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※この記事は専門家による監修のもと執筆されています。

この記事を監修した人

小杉樹彦（こすぎ・たつひこ）
志樹舎創業者／博士（学術）
慶應義塾大学院修了後、2015年1月に院試専門オンライン予備校「志樹舎」を設立。代表講師として10〜60代まで延べ5,000人以上の受験生を指導。早慶・国公立をはじめとする難関大学院で合格率9割超の実績を持つ。現在は大学院入試対策の専門家として、テレビ・新聞・雑誌など幅広いメディアで活動中。ロングセラー『減点されない！勝論文』（エール出版社）ほか著書・論文多数。