
関西学院大学大学院の検定料・学費はいくら?2026年度の費用を確認しよう
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大学院進学を考えるとき、研究内容や指導教員とあわせて早めに確認しておきたいのが、検定料や学費です。受験してから「想像していたより費用がかかる」と気づくよりも、出願前の段階で必要な金額を把握し、資金計画まで考えておくほうが安心して受験準備を進められます。
この記事では、関西学院大学大学院の2026年度入学生を対象とした情報をもとに、入学検定料、博士課程前期課程・後期課程の学費、専門職大学院の費用などを具体的な金額とともに整理します。研究科によって金額が異なるため、自分の志望先ではどのくらい必要になるのかを確認する際の参考にしてください。
入学検定料は35,000円、院内推薦は25,000円

関西学院大学大学院の入学検定料は35,000円です。院内推薦によって出願する場合は25,000円となります。大学院受験では、複数の研究科や大学を受験すると検定料だけでもまとまった金額になるため、併願を考えている方は出願校数も含めて予算を立てておくことをおすすめします。
入学後に必要となる費用は、主に入学金、授業料、教育充実費などに分かれています。また、これらとは別に同窓会入会金2,000円が必要になりますが、関西学院大学の出身者についてはこの入会金は徴収されません。
内部進学者には入学金に関する制度もあります。博士課程前期課程へ関西学院大学から内部進学する場合は入学金が半額免除となり、博士課程後期課程への内部進学では入学金が全額免除されます。現在、関西学院大学の学部や大学院に在籍している方は、自分が対象になるか確認しておくとよいでしょう。
博士課程前期課程は研究科によって学費が異なる
博士課程前期課程の学費は、研究科によって差があります。たとえば神学研究科、文学研究科、社会学研究科、法学研究科、経済学研究科、商学研究科では、入学金200,000円を含めた初年度納入額が889,000円です。授業料は265,000円とされています。
一方、総合政策研究科では初年度納入額が1,119,000円、理工学研究科では数理科学専攻を除き、実験実習費などを含めて初年度1,210,000円となっています。研究内容によって必要な設備や実験環境が異なるため、同じ大学院でも研究科によって費用に差が出ます。
さらに注意したいのが、基本の学費とは別に実験実習費が必要になる場合です。社会学研究科では特定の授業科目を履修する場合に25,000円、総合政策研究科の博士課程前期課程では特定の教員を指導教員とする場合に25,000円、人間福祉研究科では特定の授業科目を履修する場合に10,000円の実験実習費が加算されます。
学費を確認するときは、研究科の一覧表に書かれた初年度納入額だけを見るのではなく、自分が希望する専攻や指導教員、履修予定の科目によって追加費用が発生しないかまで確認しておくことが大切です。
博士課程後期課程の初年度納入額は763,000円

博士課程後期課程については、前期課程に比べて研究科ごとの金額差が小さくなっています。神学研究科、文学研究科、社会学研究科、法学研究科、経済学研究科、商学研究科、総合政策研究科、理工学研究科、言語コミュニケーション文化研究科、人間福祉研究科、教育学研究科、国際学研究科、経営戦略研究科では、入学金200,000円、授業料216,000円、教育充実費65,500円などを含め、初年度納入額は763,000円です。
博士課程後期課程への進学を考えている方は、初年度だけではなく、修了までに必要となる総額も考えておきましょう。博士課程では研究期間が長くなるため、授業料だけでなく、資料購入費、学会参加費、研究に伴う交通費などが必要になることもあります。入試対策を始める段階で、研究生活全体にどの程度の費用がかかるのかを考えておくと安心です。
専門職大学院はコースによって費用差が大きい
専門職大学院では、通常の大学院研究科とは学費の設定が異なります。司法研究科では、入学金200,000円に加えて、第1年次の授業料527,500円、教育充実費112,500円などが必要となり、第1年次の納入額は1,480,000円です。
経営戦略研究科は、選択するコースや専攻によってさらに金額が異なります。企業経営戦略コースでは初年度1,195,000円、国際経営コースでは初年度1,865,000円、会計専門職専攻では初年度1,565,000円となっています。同じ研究科であっても数十万円単位の差があるため、コースを検討する際には教育内容だけでなく費用についても必ず確認しましょう。
特に社会人が専門職大学院への進学を考える場合は、学費だけでなく、在学中の働き方や収入の変化も含めて検討する必要があります。勤務を続けながら通うのか、仕事量を減らすのかによって必要な資金も変わるため、受験前に生活費を含めた資金計画を立てておくことが重要です。
授業料後払い制度なども確認しておこう

2024年度からは、国の制度として大学院修士段階を対象とした「授業料後払い制度」が導入されています。国内の大学院修士課程、博士前期課程を含む課程や専門職学位課程への進学者が対象となる制度で、一定の条件を満たした場合に利用できます。
また、博士課程後期課程修了後などに研究を継続したい方を対象として、研究科研究員や大学院研究員といった制度もあります。年額10,000円、1学期あたり5,000円で図書館などの研究施設を継続して利用できる制度です。専門職学位課程修了後に資格試験などの勉強を続けたい方向けには、専門職大学院研修員という制度も用意されています。
大学院進学を検討している方は、まず志望研究科の初年度納入額を書き出し、検定料35,000円、入学後の学費、通学費などを含めた概算額を計算してみましょう。そのうえで、奨学金や授業料後払い制度など、自分が利用できる可能性のある制度を調べておくと、資金面の不安を減らしながら受験準備を進めやすくなります。
本記事は2026年度入学生を対象とした情報をもとに作成しています。検定料、学費、各種制度の金額や内容は今後変更される場合があります。また、入試日程、出願期間、試験内容、必要書類などについても変更される可能性があります。受験を検討する際は、必ず関西学院大学大学院の公式サイトおよび対象年度の最新の募集要項をご確認ください。
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※この記事は専門家による監修のもと執筆されています。
この記事を監修した人
小杉 樹彦(こすぎ・たつひこ)
志樹舎 創業者/博士(学術)
慶應義塾大学院修了後、2015年1月に院試専門オンライン予備校「志樹舎」を設立。
代表講師として10〜60代まで延べ5,000人以上の受験生を指導。
早慶・国公立をはじめとする難関大学院で合格率9割超の実績を持つ。
現在は大学院入試対策の専門家として、テレビ・新聞・雑誌など幅広いメディアで活動中。
ロングセラー『減点されない!勝論文』(エール出版社)ほか著書・論文多数。



