立教大学大学院院試 夜間開講やシニア層向け入試も!働きながら学べる経済学研究科の仕組み

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近年、社会に出てからもう一度大学院で学ぶ「学び直し」への関心が高まっています。仕事を続ける中で、経済学や会計学を体系的に学びたいと感じる方もいれば、定年後に改めて研究に挑戦したいと考える方もいます。

一方で、大学院進学を考えたときに大きな壁になるのが、仕事や生活との両立です。平日の日中に授業が集中していると、フルタイムで働きながら通うことは簡単ではありません。

立教大学大学院経済学研究科は、1951年に開設された歴史ある研究科です。長い伝統を持ちながらも、社会人やシニア層など、多様な学生が学びやすい制度を整えています。

この記事では、立教大学大学院経済学研究科の社会人コース、セカンドステージ入試、税理士を目指す方への支援などについて、受験生目線でわかりやすく解説します。


立教大学経済学研究科とは

立教大学大学院経済学研究科は、経済学、経営学、会計学を中心に、幅広い専門領域を学べる研究科です。

理論、歴史、財政、金融、政策、会計など、社会やビジネスを理解するうえで重要な分野を深く学ぶことができます。

大学院というと、研究者を目指す人だけが進学する場所という印象を持つ方もいるかもしれません。しかし経済学研究科では、研究者だけでなく、税理士などの高度専門職業人を目指す方や、社会人としてキャリアアップを目指す方も学んでいます。

特に、働きながら大学院で学びたい方に向けた制度が整っている点は、大きな特徴です。


平日夜間と土曜日で修了を目指せる社会人コース

社会人が大学院進学を考えるとき、最も気になるのが授業の時間です。

平日の日中に授業が多いと、仕事を辞めるか、働き方を大きく変えなければ通学が難しくなります。

立教大学経済学研究科の博士課程前期課程には、働きながら学ぶ方に向けた社会人コースがあります。

このコースは、2002年度に夜間主開講の「国際企業環境コース」として始まり、2009年度から現在の「社会人コース」として展開されています。

大きな特徴は、平日夜間と土曜日に開講される科目を履修することで、修了を目指せる点です。

日中は仕事を続け、平日の夜や土曜日を使って大学院で学ぶことができます。

そのため、現在のキャリアを中断せずに、経済学、経営学、会計学の専門知識を深めたい方にとって、現実的に検討しやすい制度といえるでしょう。

社会人コースでは、実務で感じている疑問を研究テーマにつなげることもできます。例えば、企業経営、税務、会計、地域経済、金融政策など、仕事で関わってきたテーマを学術的に整理し直すことが可能です。


シニア層向けのセカンドステージ入試とは

立教大学経済学研究科には、シニア層の学び直しを支える制度もあります。

それが、博士課程前期課程の「セカンドステージ」入試区分です。

社会人として長年働いてきた方の中には、退職後やキャリアの節目に、改めて経済学を学びたいと考える方がいます。

現役時代に関心を持っていた財政、金融、産業、会計、地域経済などのテーマについて、時間をかけて研究したいという方もいるでしょう。

セカンドステージ入試は、こうしたシニア層の大学院進学を支援するための制度です。

年齢を重ねてから大学院で学ぶことに不安を感じる方もいるかもしれません。しかし、大学院ではこれまでの社会経験そのものが大きな強みになります。

実務経験や人生経験を持つ学生が加わることで、授業やゼミでの議論にも深みが生まれます。

若い学生、現役社会人、シニア層が同じ場で学ぶことは、立教大学が大切にしている「共に学ぶ」環境にもつながっています。


税理士を目指す方への支援体制

経済学研究科を検討する方の中には、税理士を目指している方も多いのではないでしょうか。

立教大学経済学研究科では、税理士をはじめとする高度専門職業人を目指す学生への支援体制が整っています。

研究科には、豊富な実務経験を持つ特任教授や、財政学、税法を専門とする教員が在籍しています。

理論だけでなく、実務にもつながる視点から指導を受けられることは、税理士を目指す方にとって大きな魅力です。

また、博士課程前期課程を修了して修士号を取得した後、税理士試験科目の一部免除を受けている実績も多数あります。

もちろん、大学院に進学すれば自動的に資格が取れるわけではありません。研究計画を立て、論文を作成し、専門分野を深く学ぶ努力が必要です。

ただし、資格スクールでの学習とは異なり、大学院では税法や会計を研究として深く掘り下げることができます。

税理士資格の取得を目指しながら、専門家としての土台をしっかり築きたい方にとって、有力な選択肢になるでしょう。


学外からも挑戦できる推薦入試制度

立教大学経済学研究科には、一般入試以外にも複数の入試制度があります。

その一つが推薦入試制度です。

推薦入試というと、立教大学の学内生だけが対象と思う方もいるかもしれません。しかし、経済学研究科では学外、つまり他大学からの志願者にも前期課程への推薦入学の道が開かれています。

これまでの学習成果や研究への意欲をしっかり伝えられる方にとっては、一般入試とは別の形で大学院進学を目指せる制度です。

また、特別進学生制度やセカンドステージ入試なども含め、経済学研究科には多様な受験ルートがあります。

自分の年齢、経歴、志望目的に合った入試方式を確認することが、合格に向けた第一歩になります。


社会人が経済学研究科を選ぶメリット

社会人が立教大学経済学研究科で学ぶメリットは、仕事で得た経験を学問として整理できることです。

実務の中では、日々の業務に追われて、なぜその問題が起きているのかを深く考える時間が取れないこともあります。

大学院では、経済学や会計学の理論を使って、自分が経験してきた課題を分析できます。

例えば、企業の経営判断、税制の影響、地域経済の変化、金融市場の動きなどを、体系的に考える力が身につきます。

その学びは、現在の仕事に活かすこともできますし、転職や独立、資格取得、定年後の研究活動にもつながります。

学び直しは、若い人だけのものではありません。どのライフステージにいても、学ぶ目的が明確であれば、大学院進学は十分に意味のある選択肢です。


まとめ

立教大学大学院経済学研究科は、1951年に開設された歴史ある研究科でありながら、社会人やシニア層が学びやすい制度を整えています。

平日夜間と土曜日の履修で修了を目指せる社会人コース、シニア層向けのセカンドステージ入試、税理士を目指す方への支援、学外からも挑戦できる推薦入試制度など、多様な学び方が用意されています。

仕事を続けながら専門性を高めたい方、これまでの実務経験を研究に発展させたい方、人生の新しい段階で経済学を学びたい方にとって、立教大学経済学研究科は魅力的な選択肢です。

大学院進学に「遅すぎる」ということはありません。大切なのは、自分が何を学び、どのように今後の人生やキャリアに活かしたいのかを考えることです。

※入試制度、開講科目、社会人コース、セカンドステージ入試、税理士試験科目免除に関する制度は変更される場合があります。最新の情報については必ず立教大学公式サイトをご確認ください。

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※この記事は専門家による監修のもと執筆されています。

この記事を監修した人

小杉樹彦(志樹舎 創業者)

小杉 樹彦(こすぎ・たつひこ)
志樹舎 創業者/博士(学術)
慶應義塾大学院修了後、2015年1月に院試専門オンライン予備校「志樹舎」を設立。 代表講師として10〜60代まで延べ5,000人以上の受験生を指導。 早慶・国公立をはじめとする難関大学院で合格率9割超の実績を持つ。 現在は大学院入試対策の専門家として、テレビ・新聞・雑誌など幅広いメディアで活動中。 ロングセラー『減点されない!勝論文』(エール出版社)ほか著書・論文多数。