
関西学院大学大学院の奨学金・研究支援制度を解説|進学前に確認したい経済支援
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大学院への進学を考えるとき、研究内容や指導教員とともに確認しておきたいのが、学費をはじめとする経済面です。特に修士課程から博士課程まで進む場合は研究期間が長くなるため、奨学金や研究支援制度の有無によって進学後の負担も変わってきます。
関西学院大学では、大学院生を対象とした奨学金に加え、博士課程修了後の研究者としてのキャリアまで見据えた支援制度が用意されています。この記事では、2025年度から拡充された奨学金制度を中心に、大学院進学前に知っておきたい支援の内容を整理します。
2025年度から大学院生への経済支援が拡充

関西学院大学では2025年度から、大学院生に対する経済支援が拡充されました。その中心となるのが、博士課程前期課程、修士課程、専門職学位課程などを対象とする「ベーツ支給奨学金」と、博士課程後期課程を対象とする「大学院研究者育成奨励金」です。
大学院進学では、入学金や授業料だけでなく、研究分野によっては資料購入、学会参加、調査、実験などにも費用がかかります。そのため、出願前の段階で「学費はいくらか」だけを見るのではなく、「利用できる支援制度があるか」まで確認しておくことが大切です。
特に博士課程まで進学する可能性がある方は、修士課程の2年間だけで資金計画を考えるのではなく、その後の博士課程や研究者としてのキャリアまで含めて制度を確認しておくと、進学後の見通しを立てやすくなります。
ベーツ支給奨学金は博士前期課程などが対象
ベーツ支給奨学金は、博士課程前期課程、修士課程、専門職学位課程の学生を対象とする給付型の奨学金です。博士前期課程では神学研究科キリスト教伝道者コースの一部、専門職学位課程では司法研究科など、対象外となる課程もあります。
対象となる新入生のうち、研究科から推薦された学生が採用されます。支給額は、授業料、実験実習費、教育充実費の合計額に相当する金額を基準として、その3分の2または3分の1です。返済を前提とした貸与型ではないため、採用された場合は大学院在学中の学費負担を抑えることができます。
給付期間は原則2年間ですが、初年度のみの採用となる場合や、途中で給付が停止されたり、採用金額が変更されたりする可能性があります。利用を考える際は、採用時の支給額だけでなく、継続条件についても確認しておきましょう。
入学前に採用が分かる点も確認しておきたい
ベーツ支給奨学金の特徴の一つが、合格発表後、入学手続きの段階で採用が決定していることです。大学院に入学してから奨学金を探し始めるのではなく、進学を決める段階で学費負担の見通しを立てやすくなっています。
制度について分からないことがある場合は、学生活動支援機構・学生課の厚生援助カウンターが問い合わせ窓口となっており、元原稿に掲載されている電話番号は0798-54-6110です。ただし、問い合わせ先や受付方法が変更される可能性もあるため、連絡する前に大学公式サイトで最新情報を確認してください。
奨学金を前提として資金計画を立てる場合は、自分の志望研究科が対象なのか、どのような形で推薦が行われるのか、採用結果をいつ確認できるのかまで調べておくことが重要です。
博士課程後期課程には大学院研究者育成奨励金がある
博士課程後期課程を対象としているのが「大学院研究者育成奨励金」です。対象は関西学院大学大学院博士課程後期課程の正規学生および特別学生で、外国人留学生については独自の奨学金制度があるため、この制度の対象外とされています。
支援内容は、入学金と年間学費相当額で、授業料、実験実習費、教育充実費などが含まれます。採用初年度は原則として申請者全員が対象とされており、条件を満たして支給を受けることで、博士課程後期課程の学費負担を実質的に抑えることができます。
博士課程は修士課程より研究期間が長くなり、研究活動と安定した収入の両立が課題になることもあります。博士課程への進学を経済的な理由で迷っている方にとっては、早い段階で確認しておきたい制度です。
継続支給には日本学術振興会特別研究員DCへの申請も関係する

大学院研究者育成奨励金の支給期間は原則1年間ですが、一定の要件を満たすことで継続申請が可能です。その要件には、採用前年度に日本学術振興会特別研究員DCへ申請していることなどが含まれます。継続支給を受けられる期間は通算3年以内です。
そのため、博士課程後期課程への進学を考えている方は、入学後に奨学金について調べ始めるのではなく、博士前期課程の段階から継続条件を確認しておくことが重要です。研究計画を進めながら、奨学金や研究費の申請スケジュールも一緒に整理しておくとよいでしょう。
博士課程では研究成果や研究活動そのものが、その後の研究者としてのキャリアにもつながります。経済支援を受けるための条件を確認することは、同時に自分の研究活動をどのように積み上げていくかを考える機会にもなります。
博士課程修了後には若手研究者スタートアップ制度もある
関西学院大学では、在学中の経済支援だけでなく、博士課程修了後のキャリア形成を支援する制度も用意されています。その一つが、一定の条件を満たした関西学院大学の研究科出身の博士人材を特別任用助教として採用する「若手研究者スタートアップ制度」です。
この制度は2022年に始まり、2024年4月時点で5名の採用実績があるとされています。博士号を取得したあと、研究者としてどのようにキャリアをスタートするのかは博士課程進学を考えるうえで重要な問題です。在学中の奨学金だけでなく、修了後にどのような支援があるのかまで確認しておくと、より長期的な進路を考えやすくなります。
出願前に学費と支援制度をセットで確認しよう

大学院の資金計画を立てるときは、まず志望研究科の入学金や年間学費を確認し、そのうえで自分が利用できる可能性のある奨学金を調べてみましょう。ベーツ支給奨学金のように入学前に採用が分かる制度と、大学院研究者育成奨励金のように入学後の申請が必要な制度では、準備するタイミングも異なります。
さらに、奨学金だけでなく、研究費や生活費、学会参加などに必要となる費用も含めて考えることが大切です。博士課程まで進む可能性がある場合は、博士前期課程の2年間、博士課程後期課程の最大3年間、その後の研究者としてのキャリアという流れで支援制度を整理してみると、進学後の生活を具体的にイメージできます。
志望研究科が決まったら、研究計画書や試験対策と並行して、大学公式サイトの奨学金・研究支援制度のページを確認してみてください。自分が対象になる制度、採用方法、申請時期、支給期間、継続条件をメモしておくことが、進学に向けて今からできる具体的な準備になります。
本記事の内容は執筆時点の情報をもとにしています。奨学金や研究支援制度の対象者、支給額、申請方法、採用条件、継続条件、問い合わせ先などは変更される場合があります。また、入試日程、出願期間、試験内容、必要書類についても変更される可能性があるため、必ず関西学院大学大学院の公式サイトおよび対象年度の最新の募集要項をご確認ください。
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※この記事は専門家による監修のもと執筆されています。
この記事を監修した人
小杉 樹彦 (こすぎ・たつひこ)
志樹舎 創業者/博士(学術)
慶應義塾大学院修了後、2015年1月に院試専門オンライン予備校「志樹舎」を設立。代表講師として10〜60代まで延べ5,000人以上の受験生を指導。早慶・国公立をはじめとする難関大学院で合格率9割超の実績を持つ。現在は大学院入試対策の専門家として、テレビ・新聞・雑誌など幅広いメディアで活動中。ロングセラー『減点されない!勝論文』(エール出版社)ほか著書・論文多数。



