APU大学院の出願資格を解説｜学歴・実務経験・必要書類の確認ポイント

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立命館アジア太平洋大学（APU）大学院への進学を考えたとき、最初に確認したいのが出願資格です。研究内容や英語試験の準備を進めていても、自分の学歴や職務経験が出願条件を満たしていなければ、希望する時期に出願できない可能性があります。

APU大学院では、日本国内の大学を卒業した方だけでなく、海外の大学を卒業した方や、一定の条件を満たす方にも出願の機会が設けられています。ただし、アジア太平洋研究科の修士課程・博士課程と、経営管理研究科のMBAでは条件が異なる部分があります。この記事では、学歴、実務経験、在学中の出願、必要書類など、出願前に確認しておきたいポイントを整理します。

APU大学院の基本的な学歴要件

APU大学院では、複数の学歴パターンが出願資格として想定されています。日本国内の大学を卒業し、学士の学位を取得している方はもちろん、日本国外の大学などで3年以上の課程を修了し、学士号相当の学位を取得している方も対象になります。

また、日本国外で通算16年間の学校教育課程を修了していることも、出願資格を判断する基準のひとつです。海外では国によって教育制度や大学の修業年限が異なるため、日本の4年制大学卒業と同じ形でなくても、所定の条件を満たしていれば出願資格が認められる場合があります。

海外の大学を卒業した方は、自分の学位や教育課程がどの条件に当てはまるのかを早めに確認しておきましょう。大学名や学位名だけで自己判断せず、対象年度の募集要項に記載された条件と照らし合わせることが重要です。

学士号がない場合でも個別審査の可能性がある

一般的な学歴要件を満たしていない場合でも、出願の可能性が完全になくなるわけではありません。APU大学院では、大学院による個別の資格審査を行い、学士号取得者と同等以上の学力があると認められた22歳以上の方について、出願資格が認められる制度があります。

例えば、通常とは異なる教育課程を修了している場合や、学士号という名称ではない資格を取得している場合など、募集要項だけでは自分が対象になるか判断しにくいケースもあります。そのような場合は、出願締切直前まで判断を保留するのではなく、早い時期に大学へ確認することが大切です。

個別審査が必要な場合は、通常の出願とは別に確認や手続きが必要になる可能性があります。自分の経歴が一般的な学歴要件に当てはまらないと感じた段階で、公式サイトの案内や大学の入試窓口を確認しておきましょう。

大学4年生は卒業見込みでも出願できる

現在大学に在学している4年生の場合、入学予定日までに学位を取得する見込みがあれば出願できるとされています。大学院進学を理由に、いったん大学を卒業してから出願する必要はありません。

卒業前に出願する場合は、卒業見込証明書などの提出が必要になります。証明書は大学の窓口や証明書発行システムから取得することになりますが、即日発行されるとは限りません。特に長期休暇や大学の窓口休業期間が重なると、通常より発行に時間がかかる場合があります。

出願時期が決まったら、研究計画書や英語資格の準備だけでなく、在籍大学でどの証明書をいつから発行できるのかも確認しておきましょう。出願締切から逆算し、少なくとも余裕を持って証明書類を揃えることが重要です。

GPAは出願資格と奨学金選考を分けて考える

元原稿では、海外からの出願者について最低GPA要件は設けられていないとされています。ただし、「最低GPAがない」ということと、「学業成績が評価されない」ということは同じではありません。

APU授業料減免奨学金など、一部の奨学金では学業成績が選考材料になるため、成績証明書の内容が重要になる場合があります。出願資格だけを確認して安心するのではなく、奨学金の申請も考えている方は、奨学金側の審査基準についてもあわせて確認する必要があります。

特に学費負担を抑えて大学院進学を目指す場合は、出願条件と奨学金条件を別々に整理しておくと分かりやすくなります。自分が出願資格を満たしているか、さらに希望する奨学金へ申請できるかという2段階で確認してみましょう。

APU MBAでは3年以上の実務経験がポイント

経営管理研究科のMBAプログラムでは、学歴要件に加えて実務経験に関する条件があります。元原稿では、3年以上のフルタイムでの職務経験、またはインターンシップを含む同等のプロジェクト・組織経験が求められるとされています。

MBAへの出願を考えている社会人は、単純に「何年間働いたか」だけでなく、自分がどのような組織で、どのような役割を担当してきたのかを整理しておくことが大切です。所属部署、担当業務、プロジェクトの期間、自分が担った責任などを時系列でまとめておくと、出願書類を作成するときにも役立ちます。

一方、アジア太平洋研究科の修士課程・博士課程については、元原稿上では実務経験そのものを必須条件とする記載はありません。そのため、大学を卒業してそのまま大学院に進学したい学生も検討しやすい研究科といえます。

社会人は卒業証明書や成績証明書を早めに準備する

社会人の場合、最終学歴の卒業から何年も経っていることがあります。その場合、卒業証明書や成績証明書を久しぶりに取り寄せることになるため、出身大学の手続き方法を早めに確認しておきましょう。

大学によっては、オンライン申請に対応している場合もあれば、郵送や窓口での申し込みが必要な場合もあります。英文証明書を希望すると、通常の和文証明書より発行に時間がかかることもあります。海外大学の卒業者であれば、大学とのやり取りや書類発送にさらに時間を要する可能性もあります。

出願締切の直前になって証明書が間に合わないという事態を避けるためにも、進学を具体的に考え始めた時点で、一度必要書類を一覧化しておくことをおすすめします。証明書、英語資格、研究計画に関する書類などを分けて整理すると、準備状況を把握しやすくなります。

出願資格と英語力の条件は同時に確認する

APU大学院への出願では、学歴条件を満たしていることだけで準備が完了するわけではありません。プログラムによっては英語力に関する基準もあるため、出願資格と英語資格を並行して確認することが重要です。

英語試験の場合、受験日から結果が出るまで時間がかかることがあります。希望する出願時期が決まっているのであれば、募集要項で必要な試験やスコアを確認し、出願締切までに有効な結果を準備できるよう逆算して受験時期を決めましょう。

自分の学歴が条件を満たしているか判断しにくい場合には、Office of International Admissionsなど大学の窓口へ問い合わせる方法もあります。特に海外学歴、個別資格審査、職務経験の扱いなどは、自己判断だけで進めず、公式な回答を得ておくと安心です。

出願準備は自分の区分を確認するところから始める

APU大学院への出願を考え始めたら、まず「国内大学卒業」「海外大学卒業」「卒業見込み」「個別資格審査」「MBAの社会人出願」のどれに自分が当てはまるのかを整理しましょう。そのうえで、必要となる証明書や職務経歴、英語資格などを書き出していきます。

出願資格の確認は地味に見える作業ですが、大学院入試準備の土台です。研究計画書や面接対策に十分な時間を使うためにも、学歴や必要書類に関する不安は早めに解消しておきましょう。まずは対象年度の募集要項を開き、自分がどの出願資格に該当するのかを確認するところから始めることをおすすめします。

入試日程、出願期間、出願資格、試験内容、必要書類、実務経験の要件、英語資格、奨学金の条件などは変更される場合があります。出願を検討する際は、必ず立命館アジア太平洋大学（APU）大学院の公式サイトおよび対象年度の最新の募集要項をご確認ください。

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※この記事は専門家による監修のもと執筆されています。

この記事を監修した人

小杉樹彦（こすぎ・たつひこ）
志樹舎創業者／博士（学術）
慶應義塾大学院修了後、2015年1月に院試専門オンライン予備校「志樹舎」を設立。代表講師として10〜60代まで延べ5,000人以上の受験生を指導。早慶・国公立をはじめとする難関大学院で合格率9割超の実績を持つ。現在は大学院入試対策の専門家として、テレビ・新聞・雑誌など幅広いメディアで活動中。ロングセラー『減点されない！勝論文』（エール出版社）ほか著書・論文多数。