大学院入試で併願はできる?複数校を受験するときの注意点

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大学院への進学を考え始めたとき、「大学院入試でも複数の大学を受験できるのだろうか」と疑問に思う方もいるでしょう。

大学受験では、第一志望の大学に加えて、複数の大学を併願することがあります。しかし、大学院入試では、研究科ごとに出願条件や試験内容が異なるため、大学受験と同じ感覚で併願を考えると、準備が難しくなる場合があります。

例えば、大学院Aでは専門科目の筆記試験が必要で、大学院Bでは研究計画書と面接が中心となる場合があります。

また、複数の大学院を受験できる場合でも、試験日が重なったり、入学手続きの期限が第一志望の合格発表より早かったりすることがあります。

そのため、大学院入試の併願では、出願できるかどうかだけでなく、試験日程、研究テーマ、提出書類、合格後の手続きまで考えることが重要です。

志樹舎では、大学院の併願を、単に合格の可能性を増やすための手段としてだけではなく、自分が本当に学びたいことを見つめ直す機会として捉えています。

大学院ごとの研究内容や指導教員を比較する過程で、自分が何に関心を持ち、どのような環境で研究したいのかが、より明確になることもあるからです。

この記事では、大学院入試の併願の基本から、複数校を受験する際の注意点、第一志望と併願校の選び方まで、具体的に解説します。


大学院入試でも併願はできる?

大学院入試では、複数の大学院に出願できる場合があります。

例えば、経営学を研究したい人が、異なる大学の経営学研究科をそれぞれ受験することも考えられます。

また、教育学を学びたい人が、複数の大学院の教育学研究科を比較しながら受験する場合もあるでしょう。

ただし、大学院入試の併願については、全国共通のルールがあるわけではありません。

大学院や研究科、入試区分によっては、出願や入学に関する条件が設けられている場合があります。

特に、学内推薦などの選抜では、合格した場合の入学意思について条件が定められていることがあります。

そのため、併願を考える際には、各大学院の募集要項を確認し、出願や入学手続きに関する条件を把握することが大切です。

一般選抜と推薦入試では併願条件が異なる場合がある

大学院入試では、一般選抜、社会人特別選抜、学内推薦など、複数の入試区分が設けられている場合があります。

一般選抜では、ほかの大学院への出願を一律に禁止していない場合があります。

一方、推薦による選抜では、合格した場合に入学する意思があることを出願条件としている場合があります。

例えば、募集要項に「合格した場合は入学を確約できる者」などの条件が記載されている場合です。

このような条件がある場合には、ほかの大学院との併願や、合格後の進路変更について慎重に確認する必要があります。

また、同じ大学院でも、一般選抜と推薦による選抜では、出願条件が異なることがあります。

そのため、「大学院入試は併願できる」と一律に考えず、自分が利用する入試区分の規定を確認しましょう。

特に、入学を確約することが条件になっている場合には、その条件を守れるかどうかを出願前に考える必要があります。

同じ大学の複数研究科を併願できる?

同じ大学の大学院であっても、複数の研究科に出願できるかどうかは、大学院の規定によって異なります。

例えば、ある大学の文学研究科と社会学に関係する研究科の両方に関心がある場合を考えてみましょう。

それぞれの研究科で独立した入試が実施されていれば、両方への出願を検討できる場合があります。

ただし、大学院によっては、同一年度内の複数出願や、同じ研究科内の複数専攻への出願について制限が設けられていることがあります。

また、出願自体が認められていても、試験日が重なる場合があります。

同じ大学の大学院だからといって、出願条件や試験日程が共通しているとは限りません。

そのため、同じ大学の複数研究科を受験したい場合には、それぞれの募集要項で併願の可否と試験日程を確認しましょう。

併願校は何校くらい選べばよい?

大学院入試では、何校受験すればよいという共通の基準はありません。

受験校の数は、研究テーマや試験内容、準備に使える時間などによって異なります。

例えば、第一志望の大学院に加えて、研究内容が近い大学院を1〜2校検討する方法があります。

ただし、3校受験すれば安心というわけではありません。

大学院ごとに研究計画書の形式や試験科目が異なる場合には、受験校を増やすほど準備の負担が大きくなることがあります。

また、出願書類の作成や入学検定料、試験会場までの交通費なども必要です。

例えば、3校すべてで異なる専門科目が課される場合には、それぞれの試験に向けた学習が必要になります。

一方、研究テーマや試験科目が近い大学院を併願する場合には、一部の準備を共通化できる可能性があります。

そのため、併願校の数を決める際には、受験できる大学院を増やすことだけでなく、それぞれに十分な準備ができるかを考えることが重要です。

第一志望と併願校はどう選ぶ?

大学院入試の併願では、第一志望と併願校をどのような基準で選ぶかが大切です。

例えば、企業の人材育成について研究したい場合を考えてみましょう。

第一志望の大学院では、組織行動や人材マネジメントを専門とする教員のもとで研究したいと考えているとします。

その場合、併願校についても、同じ研究テーマに関係する教員や研究分野があるかを確認するとよいでしょう。

大学院は、合格することだけでなく、入学後に研究を進める場所でもあります。

そのため、併願校を選ぶ際にも、研究内容や指導体制、授業内容などを確認することが重要です。

また、通学方法や学費、仕事との両立なども、進学先を選ぶ際の判断材料になります。

志樹舎では、第一志望と併願校を、単純な大学の序列だけで決めることはおすすめしていません。

自分の研究テーマに合う環境があるか、入学後に学び続けられる条件が整っているかを基準に比較することが大切です。

第一志望と併願候補の大学院について研究内容や入試条件を比較するイメージ画像

大学院入試では「安全校」をどう考える?

大学受験では、合格の可能性を考えて「安全校」や「挑戦校」という言葉を使うことがあります。

しかし、大学院入試では、大学の知名度や倍率だけで安全校を判断することは難しい場合があります。

例えば、倍率が低い研究科であっても、専門科目の試験や研究計画書の内容が選考基準に達していなければ、不合格になる可能性があります。

また、研究テーマと指導教員の専門分野が合っていない場合には、希望する研究指導を受けられないこともあります。

そのため、大学院入試で併願校を選ぶ際には、「合格しやすそうか」という視点だけでなく、「自分が研究したい内容に合っているか」を確認することが大切です。

さらに、過去問や試験科目を確認し、自分の学習経験を生かせる選考方法かどうかも考えてみましょう。

大学院における併願校は、単に第一志望に合格できなかった場合の代わりではありません。

実際に進学することになった場合にも、自分が納得して学べる大学院であることが重要です。

試験日が重なると併願できないことがある

大学院入試で複数校を受験する際には、試験日程の重複に注意が必要です。

例えば、大学院Aと大学院Bの試験が同じ日に行われる場合、両方を受験することが難しくなることがあります。

また、筆記試験と面接が別の日に設定されている大学院もあります。

そのため、試験日を確認する際には、筆記試験だけでなく、面接や口述試験の日程も確認する必要があります。

さらに、大学院によっては、書類審査の結果によって面接対象者が決まる場合があります。

この場合、面接日が後から案内されることもあります。

複数校を受験する場合には、各大学院の試験日程を一覧表にまとめ、重複がないかを確認しましょう。

試験会場が離れている場合には、移動時間や宿泊の必要性についても考えておくと安心です。

出願期間が重なる場合の注意点

大学院入試では、複数校の出願期間が重なることがあります。

例えば、大学院Aと大学院Bの出願締切が同じ週に設定されている場合です。

この場合、研究計画書や志望理由書などの作成を同時に進める必要があるかもしれません。

また、成績証明書や卒業証明書など、大学が発行する書類が複数部必要になる場合もあります。

そのため、出願期間が重なる場合には、必要書類を早めに整理しておくことが大切です。

特に、Web出願と書類の郵送の両方が必要な大学院では、それぞれの締切を確認しましょう。

出願登録を完了していても、必要書類が期限までに届かなければ、出願が受理されない場合があります。

また、書類の提出方法についても、郵送必着、消印有効、オンライン提出など、大学院によって指定が異なる場合があります。

締切直前に慌てないよう、余裕を持って準備を進めましょう。

研究計画書は複数校で同じものを使える?

大学院入試で併願する場合、研究計画書を複数校で使えるのか気になる方もいるでしょう。

研究テーマが同じであれば、研究計画書の基本的な内容を共通化できる場合があります。

例えば、企業の人材育成について研究したい場合、研究背景や研究目的、先行研究などは、複数校で共通する部分があるでしょう。

ただし、大学院によって研究計画書の文字数や形式、記載項目が異なります。

また、指導教員の専門分野や研究科の特徴によって、研究計画の説明を調整する必要がある場合もあります。

そのため、一つの研究計画書を作成した後、すべての大学院にそのまま提出することはおすすめできません。

まず研究テーマの基本となる計画を整理し、そのうえで大学院ごとの指定に合わせて内容を確認しましょう。

ここで大切なのは、併願先に合わせるために、自分の研究テーマを無理に変えないことです。

研究計画書は、大学院に評価されるためだけの文章ではありません。

自分が何を明らかにしたいのかを整理し、その研究をどのように進めるのかを考えるためのものでもあります。

志樹舎では、研究計画書の作成を通じて、自分自身の問題意識を深めていくことを大切にしています。

大学院ごとに志望理由も変える必要がある?

複数校を受験する場合には、志望理由についても大学院ごとの違いを考える必要があります。

例えば、同じ経営学を学べる大学院であっても、研究科の教育方針や授業内容、教員の専門分野は異なります。

そのため、「経営学を学びたい」という理由だけでは、なぜその大学院を選んだのかが十分に伝わらない場合があります。

例えば、大学院Aでは組織行動論の研究に関心があり、大学院Bでは人材育成に関する実践的な授業に魅力を感じている場合です。

この場合、それぞれの大学院を志望する理由は異なるでしょう。

ただし、志望理由を大学院ごとに変えることと、研究したい内容を無理に変えることは別です。

自分の研究目的を大切にしながら、大学院ごとの特徴とどのようにつながるのかを整理しましょう。

また、複数の大学院について志望理由を考えることで、自分が進学先に求めている条件が明確になることもあります。

研究環境を重視しているのか、授業内容を重視しているのか、仕事との両立を重視しているのか。

こうした違いを整理することは、最終的な進学先を選ぶ際にも役立ちます。

複数の大学院に提出する研究計画書や志望理由書を見直す学習場面のイメージ画像

指導教員への事前連絡は併願校でも必要?

大学院によっては、出願前に指導を希望する教員への連絡や相談が必要になる場合があります。

このような大学院を併願する場合には、それぞれの研究科の規定に従って手続きを進める必要があります。

例えば、大学院Aでは出願前の教員との相談が必要で、大学院Bでは事前連絡を求めていない場合があります。

また、大学院によっては、教員への直接連絡を控えるよう案内している場合もあります。

そのため、併願するすべての大学院に同じ方法で連絡すればよいとは限りません。

事前連絡が必要な場合には、研究テーマや相談したい内容を整理し、大学院が指定する方法で連絡しましょう。

なお、事前相談を行ったことが、必ず合格につながるわけではありません。

教員への連絡は、合格を約束してもらうためではなく、自分の研究テーマについて適切な指導を受けられる可能性があるかを確認するためのものとして考えましょう。

英語資格は複数校で共通して使える?

大学院入試では、TOEFLやIELTS、TOEICなどの外部英語試験のスコア提出が求められる場合があります。

複数の大学院が同じ英語試験を認めている場合には、一度取得したスコアをそれぞれの出願に利用できる可能性があります。

ただし、大学院によって、利用できる試験の種類やスコアの有効期限、提出方法が異なります。

例えば、大学院AではTOEICを認めていても、大学院BではTOEFLやIELTSのみを認めている場合があります。

また、公式スコアの送付方法や提出期限が異なることもあります。

そのため、英語資格を共通して利用したい場合には、各大学院の募集要項を確認しましょう。

特に、出願時にスコア提出が必要な場合には、試験結果が届くまでの期間も考えておくことが重要です。

併願すると受験費用はどのくらい増える?

大学院入試で複数校を受験する場合には、受験費用についても考えておく必要があります。

例えば、大学院ごとに入学検定料が必要になる場合があります。

また、試験会場までの交通費や、遠方の大学院を受験する場合の宿泊費なども必要になることがあります。

さらに、成績証明書や卒業証明書などの発行費用がかかる場合もあります。

例えば、3校を受験する場合には、それぞれの検定料に加えて、交通費や書類の準備費用などを考える必要があります。

ただし、入学検定料や必要な費用は大学院によって異なります。

また、第一志望の結果が出る前に併願校の入学手続きが必要になる場合には、入学料などの支払いが発生する可能性もあります。

そのため、併願校を決める際には、受験に必要な費用だけでなく、合格後の手続きに必要な費用についても整理しておきましょう。

第一志望の合格発表前に入学手続きが必要な場合

大学院入試の併願で特に注意したいのが、合格発表日と入学手続き期限の関係です。

例えば、大学院Bに先に合格し、入学手続きの期限が設定されているとします。

しかし、第一志望の大学院Aの合格発表は、その期限より後に予定されている場合があります。

この場合、大学院Bへの入学手続きを行うかどうかを、大学院Aの結果がわからない段階で判断する必要が生じることがあります。

また、入学手続きの際には、入学料などの納付が必要になる場合があります。

そのため、併願校を選ぶ際には、試験日だけでなく、合格発表日と入学手続き期限も確認することが重要です。

特に、第一志望と併願校の入学手続き日程が大きく異なる場合には、どのような選択肢があるのかを事前に整理しておきましょう。

入学手続き後に辞退することはできる?

大学院に合格し、入学手続きを行った後に、別の大学院へ進学したいと考える場合もあるでしょう。

この場合、入学辞退の手続きが認められるかどうかは、大学院の規定や入試区分などによって異なります。

また、納付した費用の取り扱いにも注意が必要です。

例えば、入学料は原則として返還されない場合があります。

一方、授業料などについては、大学院が定める条件や期限に従って返還される場合があります。

ただし、返還の対象や手続きは大学院によって異なります。

そのため、入学手続きを行う前に、辞退に関する規定や納付金の取り扱いを確認しておきましょう。

特に、入学を確約することが条件となっている入試区分では、出願時の条件を十分に理解する必要があります。

大学4年生が併願する場合の考え方

大学4年生が大学院入試を併願する場合には、卒業論文や大学の授業との両立を考える必要があります。

例えば、夏入試を受験する場合には、大学の前期試験や卒業研究の準備と重なることがあります。

また、秋や冬の入試では、卒業論文の執筆時期と重なる場合もあります。

そのため、複数校を受験する場合には、大学院入試の準備だけでなく、学部の卒業に必要な活動も考えて計画を立てましょう。

また、併願校の試験科目が大きく異なる場合には、勉強の負担が増えることがあります。

そのため、研究テーマや試験科目が近い大学院を比較することも、一つの方法です。

さらに、卒業論文で取り組んでいるテーマと大学院で研究したいテーマが近い場合には、これまでの学習を生かしながら準備を進められる可能性があります。

社会人が併願する場合の考え方

社会人が大学院入試を併願する場合には、仕事との両立が重要になります。

例えば、平日昼間に働いている場合には、試験日や面接日が勤務日と重なることがあります。

また、複数校の出願書類を準備するために、仕事以外の時間を確保する必要があります。

そのため、社会人が併願する場合には、受験校の数だけでなく、準備に使える時間も考えることが大切です。

さらに、入学後も仕事を続ける予定であれば、授業時間や通学方法、研究指導の体制なども確認する必要があります。

例えば、大学院Aは平日夜間の授業が中心で、大学院Bは平日昼間の授業が多い場合、仕事との両立のしやすさが異なるでしょう。

併願校を選ぶ際には、合格の可能性だけでなく、入学後の生活も考えておきましょう。

また、社会人の場合には、大学院進学の目的が、現在の仕事で感じている課題と結びついていることもあります。

その場合、研究テーマを無理に広げて併願校を増やすよりも、自分の問題意識を深められる大学院を選ぶ方が、納得のいく進学につながる可能性があります。

併願校を比較する一覧表を作ろう

大学院入試で複数校を受験する場合には、情報を一覧表にまとめると便利です。

例えば、大学院名、研究科、入試区分、出願期間、試験日、試験科目、研究計画書の条件、合格発表日、入学手続き期限などを整理します。

また、指導教員への事前連絡の有無や、英語資格の提出条件なども記録しておきましょう。

さらに、研究テーマとの相性や、入学後の授業時間、通学方法なども比較すると、進学先を考えやすくなります。

例えば、大学院Aは研究テーマとの相性がよいものの、専門科目の準備に時間がかかるとします。

一方、大学院Bは研究内容が近く、試験科目も共通している場合があります。

このように比較することで、併願の組み合わせを具体的に考えやすくなります。

また、一覧表には、大学院ごとに自分が魅力を感じている点や、不安に思っている点を書き加えるのもよいでしょう。

数字や日程だけでは見えない、自分自身の進学目的を整理することにもつながります。

大学院の併願校について試験日程や研究内容を整理するイメージ画像

大学院入試の併願でよくある5つの失敗

大学院入試の併願では、注意したいことがあります。

一つ目は、併願の条件を確認せずに出願することです。特に、入学意思に関する条件がある入試区分では注意が必要です。

二つ目は、試験日程の重複を見落とすことです。筆記試験だけでなく、面接や口述試験の日程も確認しましょう。

三つ目は、研究計画書をすべての大学院に同じ内容で提出することです。大学院によって形式や研究指導の体制が異なるため、それぞれに合わせた確認が必要です。

四つ目は、受験校を増やしすぎることです。準備に使える時間が限られている場合には、各大学院の対策が不十分になる可能性があります。

五つ目は、合格後の入学手続き期限を確認していないことです。第一志望の合格発表より前に、別の大学院の手続き期限が設定されている場合があります。

こうした失敗を防ぐためには、出願前に各大学院の条件を整理し、受験から入学までの流れを確認することが大切です。

併願を考えることで、自分が本当に学びたいことが見えてくる

大学院の併願を考えるとき、多くの方は、どの大学院なら合格できるかという点に意識が向きがちです。

しかし、複数の大学院を比較することには、合格の可能性を検討する以上の意味があります。

例えば、同じ経営学を学べる大学院でも、組織行動を専門とする教員が多い研究科もあれば、経営戦略やマーケティングの研究に力を入れている研究科もあります。

それぞれの大学院について調べるうちに、自分が本当に関心を持っているのは何なのかが明確になることがあります。

「経営学を学びたい」と考えていた人が、大学院を比較する過程で、「組織の中で人が成長する仕組みを研究したい」という具体的な問題意識に気づくかもしれません。

また、教育学を学びたいと考えていた人が、複数の研究科を調べることで、教育政策よりも学習者の心理に関心があると気づく場合もあるでしょう。

このように、併願校を比較することは、自分の関心を整理し、研究テーマを深める機会にもなります。

志樹舎では、大学院選びにおいて、自分自身の問いを大切にすることを重視しています。

大学院は、知識を受け取るだけの場所ではなく、自分の疑問を出発点に、新しい知見を探究していく場所だからです。

そのため、併願校を考える際にも、「合格できそうだから」という理由だけでなく、「この大学院で何を明らかにしたいのか」という問いを持つことが重要です。

複数の大学院を比較しながら、自分にとって納得できる進学先を見つけていきましょう。

まとめ|大学院入試の併願は研究内容と日程の両方から考えよう

大学院入試では、複数の大学院を併願できる場合があります。

ただし、大学院や研究科、入試区分によって、出願や入学に関する条件が異なります。

そのため、併願を考える際には、まず各大学院の募集要項を確認しましょう。

また、大学院入試では、研究計画書や専門科目、英語資格など、大学院ごとに必要な準備が異なる場合があります。

そのため、併願校を増やすほど、準備の負担が大きくなる可能性があります。

さらに、試験日程や合格発表日、入学手続き期限などにも注意が必要です。

特に、第一志望の合格発表より前に、別の大学院の入学手続き期限が設定されている場合には、進学先の判断が必要になることがあります。

大学院入試の併願では、合格の可能性だけでなく、研究テーマとの相性や入学後の学習環境も考えることが大切です。

そして、複数の大学院を比較する過程を通じて、自分が本当に学びたいことを整理していきましょう。

大学院進学は、合格する大学院を探すことだけではありません。

自分の問いを深め、これからの学びや研究に取り組む場所を選ぶことでもあります。

自分が本当に学びたい内容を整理しながら、無理のない受験計画を立てていきましょう。

次回は「大学院入試で必要な書類とは?出願前に準備するもの」をテーマに、成績証明書、卒業証明書、研究計画書、志望理由書など、大学院入試で必要になる主な書類と準備方法について解説します。

※大学院の併願条件、出願資格、試験日程、研究計画書の提出条件、入学手続き、入学辞退や納付金の取り扱いなどは大学院・研究科・入試区分によって異なります。最新の情報は、各大学院の公式サイトや募集要項で必ずご確認ください。

志樹舎では、大学院入試の各種対策に特化した専門性の高いサポートを行っています。
院試受験でお困りの方は、無料相談にお気軽にお申し込みください。

※この記事は専門家による監修のもと執筆されています。

小杉樹彦(志樹舎 創業者)

この記事を監修した人

小杉 樹彦 (こすぎ・たつひこ)

志樹舎 創業者/博士(学術)

慶應義塾大学院修了後、2015年1月に院試専門オンライン予備校「志樹舎」を設立。代表講師として10〜60代まで延べ5,000人以上の受験生を指導。早慶・国公立をはじめとする難関大学院で合格率9割超の実績を持つ。現在は大学院入試対策の専門家として、テレビ・新聞・雑誌など幅広いメディアで活動中。ロングセラー『減点されない!勝論文』(エール出版社)ほか著書・論文多数。